DDT

DDTとはDichloro-diphenyl-trichloroethane（ジクロルジフェニルトリクロルエタン）の略であり、かつて使われていた有機塩素系の殺虫剤、農薬である。日本では1971年5月に農薬登録が失効した。

DDTの殺虫剤として

第二次世界大戦に従軍した兵士に対するDDT散布

1873年に初めて合成され、1939年にスイスの科学者（染料会社であるガイギー社の技師）パウル・ヘルマン・ミュラーによって殺虫効果が発見された。彼はこの功績によって1948年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。その後、第二次世界大戦によって日本の除虫菊の供給が途絶えたアメリカによって実用化された。非常に安価に大量生産が出来る上に少量で効果があり人間や家畜に無害であるように見えたため爆発的に広まった。

日本では、戦争直後の衛生状況の悪い時代、アメリカ軍が持ち込んだDDTによる、シラミなどの防疫対策として初めて用いられた。体験者の話によると、少し甘い香りのする粉だったそうである。外地からの引揚者や、一般の児童の頭髪に薬剤（粉状）を浴びせる防除風景は、ニュース映像として配信されたため世間一般の知名度が高い。また、衛生状態が改善した後は、農業用の殺虫剤として利用されていた。

1945年10月には、京都大学工学部化学科の宍戸教授の手によって実験室での合成には成功していたが、工業的合成は難しかった。製造特許を持つガイギー社は、製品の海外輸出を禁じていた。アメリカから日本に輸出されたものは、連合軍からの援助として特別に許されたものであった。そのため、日本の農薬会社の関心は、次第にＢＨＣ(ベンゼンヘキサクロリド）に向けられていったのである。

2007年現在で主に製造している国は中国とインドで、主に後進国に輸出されマラリア対策に使われている。 農薬としても一部では使用されており、残留農薬となったDDTが問題になることもある。

DDTの合成法

クロロベンゼンとクロラールを酸性条件下で加熱することによって製造される。 画像:DDT.gif

DDTの法規制

1981年に化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律の第一種特定化学物質に指定され製造と輸入が禁止されている。

2001年に採択されたストックホルム条約において、残留性有機汚染物質（POPs）に指定された。

マラリア対策として、2006年9月15日にWHO（世界保健機関）からDDTの室内残留性噴霧を奨励する方針が出された。

DDTの環境汚染物質として

自然界で分解されにくいため、長期間にわたり土壌や水循環に残留し、食物連鎖を通じて人間の体内にも取り込まれる。またアメリカの野生ワニなどで環境ホルモン作用も疑われたため問題視された。このため、現在、日本国内において製造・使用が禁止されている（ただし一部の発展途上国においてはマラリア予防のために使用されている）。

化学物質としての危険性については、1960年代に出版されたレイチェル・カーソンの「沈黙の春」により取り上げられ認識が広まった。

現在でも、危険性の高さを印象づける名称として、プロレスの技（DDT (プロレス技)参照）、グループ名、諸団体の名称などに当て字で使われることが多い。又ソフトウェアの虫を退治の意味でCP/MのデバッグツールDDT.COMが有名。

DDTの規制後の問題点

DDTが使用禁止になったことにより経済的にも工業的にも弱体である国では有効な殺虫剤を失うことになり、コスト的に見合う代替品の入手が困難であった。

スリランカでは1948年から1962年までDDTの定期散布を行ない、それまで年間250万を数えたマラリア患者の数を31人にまで激減させることに成功していたが、DDT禁止後には僅か5年足らずで年間250万に逆戻りしている。

DDTにかわる農薬（パラチオンなど）は、食べても死なないDDTに比べて圧倒的に毒性が強く、それによる死者や被害者はDDTを圧倒的に上回る。DDTの禁止は、危険な農薬による被害を多数発生させる結果になった。

このような悲劇は、科学的根拠に基づかない、多分に自然保護主義の過剰な反応によるものであり、「自然保護主義者の殺人（北野大工学博士）」とすら評される。

DDTを失ったことによるマラリア患者は世界中で一千万人を超えるとも言われ、発癌性が当初指摘されていた通りであったとしてもマラリアで死ぬ人間は癌で死ぬ人間を5桁も上回っていると言って良い。このため、2006年ようやくWHOは発展途上国においてはマラリア予防のためにDDTを限定的に使用することを認めた。

DDT耐性マラリア蚊も多数報告されており、DDTに代わる安価で有効な殺虫剤が切望されているが、DDT論争の中で定着した「殺虫剤＝環境汚染物質」のレッテルのため研究費が賄えず、また、動物愛護団体による安全性確認試験妨害のため、新たな殺虫剤の研究は遅々として進んでいない。

WHOが主催するマラリア対策プロジェクトの責任者である古知新（こち・あらた）博士はDDTの使用推進論者として議論をよんでいる。

DDTの発癌性

一時期、極めて危険な発癌物質であると評価されていたが国際がん研究機関発がん性評価ではグループ2Bの「人に対して発がん性が有るかもしれない物質」に分類されている。

DDTのイタリアにおけるDDT屋内残留噴霧（マラリア根絶を目的としたもの）

第2次世界大戦終了頃までイタリアの大多数の地方に土着マラリアが蔓延していた。 実際、イタリアの人口10万人当り、1905年（明治38年）：974.0人、1945年（昭和20年）：900.6人のマラリア患者がいた。中には土着の熱帯熱マラリアが蔓延する地方さえあった。当時、イタリアでマラリアを媒介していたハマダラカは、主にAnopheles labranchiae, Anopheles sacharovi, Anopheles superpictusであった。A. labranchiaeは、イタリア中央部、南部の海岸地方、シチリア島、サルジニア島（ただし、この2つの島では、海抜1000m以下の地域だけである）で、土着マラリアの主な媒介蚊であった。A. sacharoviは、海岸地方の大半、サルジニア島でも、土着マラリアを媒介していたが、アドリア海沿岸の北東の地方（A. labranchiaeが分布していなかった）で、土着マラリアの主な媒介蚊であった。A. superpictusは、イタリア中央部、南部、シチリア島における土着マラリアの媒介蚊であった。1947年（昭和22年）に、DDT屋内残留噴霧（マラリア根絶を目的としたもの）が大々的に始まると、これらのハマダラカは激減し、1950年（昭和25年）には、イタリアの人口10万人当り、7.5人のマラリア患者にまで激減した。そして、1970年（昭和45年）11月17日、WHOは、イタリアからのマラリア根絶を宣言した。それ以来、イタリアでは、土着マラリアは蔓延していない。もっとも、DDT屋内残留噴霧をやめた後マラリア媒介蚊は再増殖し、DDT屋内残留噴霧前の生息密度に達する事例が多発した。具体的にはA. sacharoviは絶滅したがA. labranchiaeとA. superpictusが再増殖した。Roberto Romiらによれば、A. labranchiaeは、熱帯熱マラリア原虫を媒介する能力は、さほどないが、三日熱マラリアを媒介する能力は、おそらく、あるそうだ。また、Roberto Romiらによれば、A. superpictusは、アフリカ株の熱帯熱マラリア原虫を媒介する能力があるかどうかは今までに実験されたことはないが、主なアフリカのマラリア媒介蚊が、属しているCellia亜族に属しているので、おそらく、熱帯熱マラリア原虫を媒介する能力があるそうだ。もっとも、Roberto Romiらは、マラリア原虫の増殖に適した時期に、マラリア原虫保有者が、あまり、来ないことなどのため、イタリアの大半の地域では、土着マラリアが再び蔓延することはなさそうだと主張している。ちなみに、現在のイタリアには、Anopheles atroparusも多いが、ロシア連邦東部から採集したものは、東南アジア株の三日熱マラリア原虫を媒介する能力はあるし、ルーマニアから採集したものは、大韓民国株の三日熱マラリア原虫を媒介する能力はある。しかし、Roberto Romiらは、イタリアにおけるA. atroparusは、ヒトよりも、動物から吸血する傾向が著しいので、そういう観察結果や実験結果は、イタリアでも、マラリア媒介蚊であると示しているわけではないと主張している。なお、熱帯熱マラリア原虫や三日熱マラリア原虫は、牛などの大型ほ乳類家畜の体内では、増殖しない。

◇出典: フリー百科事典ウィキペディア（Wikipedia）『DDT』より
取得日：2008-08-12

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