少年野球

少年野球（しょうねんやきゅう）は、一般的に、小学生の行う軟式野球を指すことが多いが、本来は「学童野球」が正しい呼称であり、全日本軟式野球連盟の正確なカテゴリーとしては「少年野球」は中学生が対象である。ここでは小中学生の行う硬式・軟式野球全般を扱う。

少年野球の中学校年代の少年野球

中学生の硬式野球は、学校の部活動チームは無く、すべてクラブチームである。老舗のリトルシニア、ボーイズリーグほか、7連盟（ポニー、サン、フレッシュ、ジャパン、ヤング）が混在しており、これら7連盟が集結し日本一を競う全国大会は、毎年8月東京で行われる全日本中学野球選手権大会 ジャイアンツカップのみである。（2007年よりそれまでの交流大会から正式な全国大会となった）

中学生が行う軟式野球は学校の部活動で行う場合と、地域のクラブチームで行う場合の2通りあり、前者の全国大会が全国中学校軟式野球大会（全中）、後者の全国大会が全日本少年軟式野球大会（全日本）である。 中学校の部活動のチームが後者の大会に出る場合は「○○中学校クラブ」として出場する。

少年野球の小学校年代の少年野球

小学生の硬式野球は、リトルリーグ、ボーイズリーグなど中学と同じ7連盟。連盟によって離塁の規則、用具規定、塁間距離が異なるため、中学年代のような全連盟での交流大会はない。リトル、ボーイズ、ポニー（ブロンコ）が独自に国際試合を開催している。

小学生の軟式野球（学童野球）の全国大会は、高円宮賜杯全日本学童軟式野球大会と、全国スポーツ少年団軟式野球交流大会の2大会。前者は47都道府県（東京、北海道は2チーム）と開催地（茨城・水戸）、前回優勝チームの計51チームが参加。後者は地域ブロック代表15チームと開催地（札幌）のチームを加えた16チームが参加する。 学童野球は地域のクラブチーム（スポーツ少年団など）での活動のみで、学校チームは存在しない（一部地方では学校野球部のところもある）。チーム規模は地元の町の規模にもよるが、だいたい20人から 40人くらいが多い。チームによっては合宿などの行事を行うところもあり、チームに参加して いる本人だけではなく、その家族全体がチームにかかわることになる。このようなスポーツ活 動を通じて、体力の向上以外に仲間との協力などを学ぶことができ、いい経験にもなる。 しかし、少年野球とは一般のプロ野球などとは違うため、活動するうえで考えていかなければ ならない問題も多々ある。

少年野球の少年野球の現状

少年野球の活動としての問題点は、1つ目に勝ち負けに対することがある。先程も記述しているが、少年野球はプロ野球とは違う。少年野球は野球を通して仲間との協力、目標までの努力、感謝の気持ちを持つことなど、心の育成が第一であり、勝利は二の次である。しかし、チームによっては勝利に固執するあまり、このことを疎かにしているところがある。さらには、無理な練習のせいで怪我や病気を引き起こしてしまうことさえある。少年野球は楽しくやることが大事であり、指導者はこのことを心得ておかなければならない。（チームによっては強豪であることを売りにしているところもあり、すべてがこの類ではない。）

2つ目に練習に対することがある。少年野球は、選手が生徒であるため、休日が主な練習日である。この休日は、土曜日はともかく、日曜日は平日の疲れをしっかりととることも重要な役割である。しかし、この休日を野球のために全て使ってしまうチームもあり、日ごろの疲れを充分にとることができない。一日の練習量は3、4時間程度が目安であり、あまり長くの練習をするチームも考え物である。

3つ目に指導者の病気などに対する考えがある。指導者によっては水をほとんど飲ませない、休憩をほとんどとらない、重い練習を長時間行うなど病気に対する知識や考えが全く無い人も中にはおり、ただ野球に対する知識があればいいわけではないということを指導者は心得ておかなければならない。

以上のこともよく考えて、少年野球に接していかなければならない。

少年野球の少年野球の指導者

近年、熱中症その他による子供の事故増加を受け、指導者に対して野球の技術的な面よりもむしろ健康や安全を主眼に置いた講習活動が盛んになっている。しかし講習対象は指導者一般であることが多く、チーム内においてもっとも権限がある監督職のみを対象とする講習活動は極めて少ないか、たとえ行われても代理出席が認められる場合が多い。

少年野球では上下関係の秩序を身につけさせるのも重要な目的であるので、指導現場においては子供の面前で監督の指示に下級指導者が直接意見を言うことが憚られる傾向が強い。特に小学生チームにあっては、監督の指示は絶対のものとして盲従する子供に罪はない。悲惨な事故や将来野球が嫌いになってしまう子供をなくす為の一方策として、統括団体はサッカー等では当たり前となっている指導者（監督）認定試験やその資格維持のための（当人の）講習会受講の強制といった制度の導入に消極的であってはならない。

◇出典: フリー百科事典ウィキペディア（Wikipedia）『少年野球』より
取得日：2008-08-24

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